精神疾患によって休職したり、退職を余儀なくされたりと、社会人のストレス増加が問題視されています。そこで、社員のストレス・マネジメントは、会社の責任で管理する必要があると、指摘されるようになりました。そうしたことから、現在では様々な取り組みが行われています。例えば、会社によっては医務室を設け、産業医を常駐させることで、社員の健康管理やメンタルケアを積極的に行っているのです。仕事をしていれば、多かれ少なかれストレスを感じることもあるでしょう。それを上手く管理し、ストレスが蓄積されて精神的な病気を患ってしまわないように、対策しています。

また、ストレスによる精神疾患患者の増加を考慮し、2015年から中規模以上の会社は、社員のストレスチェックを義務化するようになりました。このストレスチェックによって、社員のストレス状況を把握しています。必要であれば、対策や治療ができるため、しっかりとしたストレス・マネジメントが行われていることがわかるでしょう。うつ病などの精神的な理由による休職や退職は、やむを得ないとはいえ、会社にとっては大きな人的損失につながってしまいます。そこで、早期に社員のストレスチェックを行い、ストレス状況を把握しておくことで、早い段階で対策を講じることが可能になりました。これにより、会社側は社員のメンタルヘルスの義務を果たすとともに、ストレス・マネジメントによって、リスクヘッジが可能になったのです。